Office 2016・2019はまだ使える？サポート終了後のリスクとOffice 2024・Microsoft 365・無料Officeの選び方

Microsoft Office 2016やOffice 2019を長く使っていると、「まだ普通に動くのに買い替える必要があるのか」「新しいOfficeは高いので無料ソフトへ移行してもよいのでは」と迷うことがあります。

結論から整理すると、Office 2016とOffice 2019は2025年10月14日にMicrosoftのサポートが終了しています。サポート終了後もWordやExcelなどのアプリが突然起動できなくなるわけではありませんが、新しいセキュリティ修正や不具合修正を受けられなくなるため、インターネットや外部ファイルを扱うPCで長期間使い続けることには注意が必要です。

一方で、すべての人がMicrosoft 365へ乗り換える必要があるわけでもありません。使い方によっては買い切り型のOffice 2024、無料のMicrosoft 365 Web版、LibreOfficeなどが適しています。この記事では、それぞれの違いと選び方を具体的に解説します。

Office 2016とOffice 2019は2025年10月14日にサポート終了

Microsoft公式情報によると、Office 2016とOffice 2019のサポートは2025年10月14日に終了しました。これはWord 2016、Excel 2016、PowerPoint 2016や、Office 2019に含まれる各アプリなどに関係する重要な変更です。

サポート終了後もインストール済みのOfficeアプリが直ちに使用不能になるわけではありません。Microsoftも、Office 2016とOffice 2019のアプリは引き続き動作する可能性があると案内しています。

しかし、サポート終了後は新しく発見された脆弱性に対するセキュリティ更新、不具合修正、技術サポートなどが提供されなくなります。そのため、「動くかどうか」と「安全に使い続けることが推奨されるかどうか」は分けて考える必要があります。

[参照] Microsoft サポート「Office 2016 と Office 2019 のサポート終了」

サポート終了後のOfficeを使い続けると何が問題なのか

サポートが終了したOfficeの大きな問題は、セキュリティ上の問題が発見されても修正されない可能性があることです。WordやExcelは単に文字や数字を入力するソフトではなく、外部から受け取った文書、マクロ、埋め込みコンテンツなどを扱うため、脆弱性が悪用される可能性があります。

たとえば、メールに添付されたWord文書やExcelファイルを日常的に開く会社員や個人事業主の場合、インターネットにつながったPCでサポート終了版を使い続けることはおすすめしにくくなります。

反対に、インターネットから完全に切り離した古いPCで、自分が過去に作成した文書を確認するだけといった特殊な用途であればリスクの性質は異なります。ただし、その場合でも新しいWindowsや周辺サービスとの互換性が将来的に保証されるわけではありません。

仕事、学校、確定申告、顧客情報など重要なデータを扱うPCでは、基本的にサポート中のOfficeまたは別のサポート中ソフトへ移行するほうが安心です。

「新しいOfficeはサポート期間が短い」は本当？

昔のOfficeと比較すると、現在の買い切り型Officeはサポート期間が短くなっています。そのため、以前のOfficeを長期間利用してきた人ほど、「高いのにすぐサポートが切れる」と感じやすいのは自然です。

たとえばOffice 2024の個人向け製品は2024年10月に提供が始まり、Microsoftのライフサイクル情報では2029年10月にサポート終了予定とされています。約5年間を前提とした製品です。

法人向けのOffice LTSC 2024についても、Microsoftは5年間の固定ライフサイクルを採用しており、2029年10月までのサポートが予定されています。

Microsoftは、ソフトウェアやセキュリティ環境の変化が速くなっていることなどを理由として、オンプレミス版Officeのサポート期間を5年間としていると説明しています。

[参照] Microsoft Learn「Office LTSC 2024」

Office 2024は「一度買えばずっと使える」がサポート期限はある

Office 2024は、Microsoft 365のような月額・年額課金ではなく、購入したバージョンを使う買い切り型のOfficeです。定期的な利用料金を払い続けたくない人には分かりやすい選択肢です。

ただし、「買い切り＝永久にサポートされる」という意味ではありません。購入したライセンスでアプリ自体を利用できても、製品ごとにサポート期限があります。

また、買い切り型は基本的に購入した世代の機能を利用する製品です。将来Office 2027やOffice 2030のような新世代が登場したとしても、自動的に最新バージョンへ無料アップグレードされる仕組みではありません。

「毎年料金を払いたくない」「WordとExcelの基本機能があればよい」「数年間は同じ環境を使いたい」という人にはOffice 2024が候補になります。

Microsoft 365はサブスクだが常にサポート中の最新版を使いやすい

Microsoft 365 PersonalやFamilyは、月額または年額料金を支払って利用するサブスクリプション型サービスです。契約中であれば、Word、Excel、PowerPointなどのデスクトップアプリを最新版の状態で利用できます。

買い切り型との大きな違いは、製品世代ごとに買い直すのではなく、契約を継続している間は機能追加やセキュリティ更新を受け取れることです。複数端末を使う人やOneDriveを活用する人にとってはメリットがあります。

一方、WordやExcelを月に数回しか使わない人の場合、毎年料金を払い続けることに割高感を持つこともあります。Officeをどの程度使うかによって評価が大きく変わるサービスです。

「仕事でOfficeを頻繁に使う」「Microsoft Officeとの完全な互換性を重視する」「常にサポート中の最新版を使いたい」という人にはMicrosoft 365が適しています。

実はWord・Excel・PowerPointには無料のWeb版もある

Officeにお金をかけたくない場合、いきなり他社製ソフトへ移行する前に知っておきたいのが、Microsoft自身が提供している無料のWeb版です。

Microsoftアカウントがあれば、ブラウザーからWord、Excel、PowerPointのWeb版を無料で利用できます。Microsoft公式情報では、無料ユーザーでもWord、Excel、PowerPointのWeb版と5GBのOneDriveストレージを利用できます。

たとえば、簡単なWord文書を作る、基本的なExcel表を編集する、PowerPoint資料を少し修正するといった用途であれば、無料版だけで足りる人もいます。

ただし、デスクトップ版とWeb版は同じ機能数ではありません。高度なExcel機能、複雑な文書編集、一部のマクロや特殊機能などを必要とする場合は、デスクトップ版が必要になることがあります。

[参照] Microsoft「無料の Microsoft 365 Online」

無料OfficeならLibreOfficeも有力な選択肢

パソコンにインストールしてオフラインでも使える無料のOffice互換ソフトとして代表的なのがLibreOfficeです。オープンソースで開発されており、Windows、macOS、Linuxなどで利用できます。

LibreOfficeには、Wordに相当する「Writer」、Excelに相当する「Calc」、PowerPointに相当する「Impress」などがあります。個人利用だけでなく、公式FAQでは企業でもライセンス料金を支払わず利用できることが案内されています。

WordのDOCX、ExcelのXLSX、PowerPointのPPTXなどMicrosoft Officeで一般的な形式を読み書きできるため、家庭で簡単な文書や表計算を作る用途では十分な場合があります。

[参照] LibreOffice公式サイト

LibreOfficeへ移行するときは「互換性」に注意

無料だからといって、LibreOfficeがMicrosoft Officeを完全に置き換えられるとは限りません。特に注意したいのが文書の互換性です。

たとえば単純な文章だけのDOCXファイルであれば問題が目立たないことが多い一方、複雑なレイアウト、特殊なフォント、SmartArt、高度なグラフ、マクロ、VBA、細かな印刷設定などが含まれるファイルでは、Microsoft Officeで開いた場合と表示や動作が変わることがあります。

Excelで大量のVBAマクロを利用している会社や、取引先と複雑なExcelファイルを頻繁に交換している場合は、安易にLibreOfficeへ全面移行すると業務上の問題が発生する可能性があります。

反対に、自分だけで家計簿を作る、自治会のお知らせを書く、簡単な表を作成する、PDFにして配布する、といった用途ならLibreOfficeでも十分対応できるケースが多くなります。

Googleドキュメントやスプレッドシートという選択肢もある

ブラウザー中心で利用するのであれば、Googleドキュメント、Googleスプレッドシート、Googleスライドなどを利用する方法もあります。Googleアカウントがあれば、一般的な文書作成や表計算、プレゼンテーションをクラウド上で行えます。

特に複数人で同じファイルを同時編集する用途には向いています。一方で、WordやExcelの複雑なファイルを完全に同じ状態で扱えるわけではないため、Microsoft Office形式との互換性を最優先する場合には確認が必要です。

「Officeファイルを受け取ることがほとんどない」「自分や家族だけで使う」「基本的な文書と表計算だけできればよい」という人なら、無料のクラウド型サービスだけで十分なこともあります。

Office 2016・2019から何へ乗り換えるべきか

乗り換え先は、価格だけではなく、Officeファイルを誰とやり取りするかで決めると失敗しにくくなります。

特に「Excelを使っている」といっても、家計簿程度なのか、VBAマクロを大量に使う業務ファイルなのかでは必要なソフトがまったく違います。

無料Officeへ移行するなら、いきなりOffice 2016・2019を削除しない

無料ソフトへの移行を考えている場合は、最初から古いOfficeをアンインストールしてしまうより、まず実際のファイルを無料ソフトで開いて問題がないか確認する方法がおすすめです。

たとえば普段使っているWord文書をLibreOffice Writerで開き、文字位置、表、画像、ページ区切り、印刷結果を確認します。Excelの場合は数式、グラフ、条件付き書式、マクロなどが正常に動くか確認します。

10～20個程度の代表的なファイルを試して問題がなければ、無料ソフトへの移行を進めやすくなります。逆に書式崩れや機能不足が多い場合は、Microsoft 365やOffice 2024を選ぶ判断材料になります。

なお、サポート終了済みのOfficeを残したまま日常的に未知の外部ファイルを開き続けることは避け、移行確認が済んだらサポート中の環境へ切り替えることが大切です。

Office 2021を使っている場合もサポート期限を確認

Office 2016や2019から少し新しいOffice 2021を使っている場合も、「新しいから当分大丈夫」と思い込まず、サポート期限を確認しておく必要があります。

Microsoftのライフサイクル情報では、Office 2021およびOffice LTSC 2021も2026年10月にサポート終了を迎える製品があります。そのため、今から新規購入するのであれば、古い世代のOfficeを価格だけで選ぶのではなく、残っているサポート期間を確認することが重要です。

中古PCや格安Office付きPCを購入するときも同様で、「Office搭載」と書かれているだけではなく、具体的にOffice 2019なのか2021なのか2024なのかを確認すると失敗を避けやすくなります。

「まだ動いているから使う」より総コストで考える

Officeの買い替えは出費になるため、古いOfficeをできるだけ長く使いたいと考えるのは自然です。しかし、費用はソフトの購入価格だけで判断するものではありません。

たとえば仕事用PCでセキュリティ事故や互換性トラブルが起きれば、ファイルの復旧、再作成、業務停止などのコストがOffice購入費を大きく上回ることがあります。そのため、業務用途ではサポート中のソフトを使う価値が高くなります。

一方、個人で年に数回しか文書を作らないのであれば、高額なデスクトップ版Officeを購入する必要がないこともあります。その場合は無料のMicrosoft 365 Web版やLibreOfficeから試すほうが合理的です。

まとめ：Office 2016・2019はサポート終了済み。無料Officeも用途次第では十分使える

Office 2016とOffice 2019は2025年10月14日にMicrosoftのサポートが終了しています。アプリが現在も起動するからといって、セキュリティ更新を受けられる状態ではないため、特にインターネットやメール添付ファイルを扱うPCではサポート中の環境への移行を検討する時期です。

新しいOfficeの価格やサポート期間が気になる場合でも、Microsoft 365だけが選択肢ではありません。買い切り型のOffice 2024、無料のMicrosoft 365 Web版、LibreOfficeなど複数の方法があります。

仕事でMicrosoft Officeとの高い互換性が必要ならMicrosoft 365またはOffice 2024、簡単な文書作成や表計算だけなら無料のWeb版やLibreOfficeという考え方が分かりやすいでしょう。

無料ソフトへ移行する場合は、現在使っているDOCXやXLSXなどを何種類か実際に開き、レイアウト、数式、マクロ、印刷結果に問題がないか確認してから本格移行するのがおすすめです。Officeをほとんど使わない人であれば、無料ソフトだけで十分というケースも少なくありません。